明日ぴかブログ管理人のピピです。
今回は、生命保険に掛ける費用の見直しについてです。
現在、生命保険にたくさん加入している方はこんな考え方もあるんだという参考にしてもらえればと思います。
私ピピは、３年前に務めていた会社（金融関係）を辞め転職しました。
転職をして１年後、子供が産まれるというライフイベントを迎え、
保険について徹底的に見直しを行いました。
保険が大好きな日本人
日本人のほとんどは、民間の保険会社の商品に加入していると思います。
実際、私も転職し子供が産まれるまでは、複数の保険商品に加入するのが当たり前と思い契約してました。
保険を契約する理由って、ほとんどの人が「安心を手に入れる」ためですよね。
しかし、前職を退職し、ミニマリストの考え方を知るようになってからは、保険をたくさん契約していることに違和感を感じ、決してそれが当たり前ではないということ知りました。
特に欧米においては、日本とは考え方が異なり、保険はミニマル（最小限）にして
長期での投資で対応するのが当たり前になっています！
では、なぜ日本では多くの人が保険にお金を掛けすぎてしまうのでしょうか？
日本の公的保障を知ろう
会社員・公務員は、毎月の給与から健康保険料が引かれています。
個人事業主・フリーランスの人は、国民健康保険料を払っていますよね！
そう、既にほぼ全ての国民は、民間の保険ではなく国が提供する保険制度に対し、保険料を払っているんです。
しかし、ほとんどの人が保険料を支払っているという認識があまりないのではないでしょうか？
おそらく将来の年金に対する保険料くらいの考え方だと思います。
私の職場でも身内がガン治療を行った際、ガン保険と医療保険でなんとか治療費の工面が出来たと言っていましたが、
国の保障制度のひとつである高額療養費制度については把握しておらず、活用しなかったと言っていました。
高額療養費（こうがくりょうようひ）とは、健康保険法等に基づき、日本において保険医療機関の窓口で支払う医療費を一定額以下にとどめる、公的医療保険制度における給付のひとつである。1973年（昭和48年）の医療制度改革によって始まった。財政規模は2013年（平成25年）度では2兆2200億円ほどであり、国民医療費40.1兆円の5%程度を占めている[1]。原則として、保険者に対し高額療養費支給申請書を提出することで自己負担限度額を超えた額が後に支給されるが、所定の要件を満たせば支給申請書を提出しなくても自動的に支給される制度（現物給付もしくは保険者の側で計算）もある。
Wikipediaより引用
まさに「もったいな〜い」の一言です！
多くの人は、毎月の給料から既に保険料を払っていることを再認識すべきなんです！
まずは、先ほど記載した高額療養費制度を使用すれば、所得に応じて負担すべき費用が決まります。
また、それとは別に自分が加入している健康保険組合を確認してみて下さい。
個人事業主の方や全ての会社が対象となる訳ではありませんが、大企業なら多くが付加給付という制度があるはずです。
付加給付制度とは、大手企業などの健康保険組合において、1ヶ月間の医療費の自己負担限度額決めておき、限度額を超過した費用を払い戻す制度のことを言います。
国民健康保険の高額療養費制度による払い戻しに、さらに上乗せして独自に「付加給付」を行っているということになります。なお、国民健康保険に加入する自営業者には、この制度はありません。
価格.com保険より引用
対象外の医療行為やこの制度が無い健康保険組合もありますが、この制度を活用できる場合、 １人1ヶ月の自己負担額は約25,000円に抑えられます。
この2つの制度を知るだけで、あなたが今契約している保険に対する疑問が出てきませんか？
シンプルがベスト
この制度を知って、私ピピは加入していた生命保険のほとんどを解約しました。
年齢や家族構成、その時々の状況などで全ての人に同じことが当てはまる訳ではありませんが、
自分にとって必要以上の保険に加入していたと思い知らされました。
結果、解約するまでは月に約20,000円くらい払っていた保険料を今では家族3人で約7,000円くらいまで削減しました。
最後に
保険の見直しは、非常にコストパフォーマンスの高い節約策です。
次回では、ピピがどのような生命保険を解約したのか、
また解約で浮いた保険料をどのように活用しているのかをお届けしたいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
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